ICT業界について
今では、頻繁に聞くようになったIT（Information Technology＝情報技術）にCを加えたものが、ICT（Information and Communication Technology＝情報通信技術)となり、情報通信技術を活用したコミュニケーションを指します。ICTというのは、単に情報処理技術だけでなく、インターネットを中心とした情報通信技術を利用した情報や知識の共有・活用の意味合いが強くなり、ICT業界とは「情報処理」を含んだ「情報通信技術」で産業や社会課題の解決や成長促進に貢献していく業界を指します。
21世紀に入りインターネットが急速な発展により、社会・産業のフィールドが日本国内から世界に広がり、さらにスマートフォンが普及したことにより、私たち一人一人がインターネットを通じて世界と直接繋がるようになりました。みなさんもGAFAM（Google, Amazon, Facebook, Apple, Microsoft）と呼ばれるプラットフォーマーのサービスを使わない日は無いかと思います。
ICT業界と社会の危機を乗り越えるためのDX化
国内では「2025年の崖」という危機が叫ばれています。これは旧来の複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムの影響によって2025年〜30年までの間に最大12兆円の経済損失が生じると言われており、各企業は、DX（Digital transformation）化への取組みを推進しています。また、この問題に併せて、テレワーク（リモートワーク）が働き方改革の側面だけではなく、緊急時に事業を継続する手段（BCP）としても有効であることがコロナ禍でテレワークが普及したことで、DX化推進の声が高まっています。
DX化は単にツールや技術の変化だけでなく、生活様式や仕事のスタイルの変換も促す結果に繋がっていきます。
NDSインフォスとして産業に大きな変化をもたらすDX化を推進する
このICT・DX化は産業自体にも大きな変化をもたらしつつあります。例えば自動車業界を見ると、CASE（Connected, Autonomous/Automated, Shared, Electric）という言葉に代表される自動車業界始まって以来の技術革新が進んでおり、ICTの進化が自動車をインターネットに繋げ、自動運転を実現し、カーシェアを代表とする新たなサービスの実現に至っています。更に電動化は自動車の内燃機関を変え、従来3万点と言われる部品の点数を1万点まで縮小し自動車の仕組みはもちろん産業構造を大きく変えてしまうインパクトをもたらしています。
自動車業界以外にも産業全体は変化しており、これはICT・DX化による影響が大きく、この大きな変化をチャンスと見るか、脅威と見るか、これは見方や立場によって異なってきます。
私たちNDSインフォスはICT業界に関わるプレイヤーとして”これらをチャンス”と捉え、ICTを活用した事業を通じて社会インフラの変革に貢献していきます。
社会インフラ事業に関わり、
これからのICT活用を
後押ししています。
NDSインフォスのお客様は、NTTグループ各社をはじめ、公共や一般企業など社会のインフラの一翼を担う大手企業が多いのが特徴です。近年では各社のDX化が進められており、人事給与など基幹システムをはじめ、さまざまな新システムの構築やリニューアルに関わっています。
私たちの仕事はお客様各社のシステム1つ1つに当社のエンジニアが受け持って仕事をするスタイルが多いのが特徴です。これからは担当するシステムだけに注力するのではなく、さらに広い視野を持って社会の大きな流れを把握し、当社が担当しているシステムがその大きな流れにどう関わっていくのかを想定しながら進めていく必要があると感じています。
特に製造業においては生産現場が変化し続ける中、今後ますますICTの活用が重要視されます。NDSインフォスでも生産品目や使用資材など生産現場に関わるすべての情報を効率化し、お客様の利益に貢献できるように努めたいと考えています。
必要なところに
必要な技術を提供し、
お客様の課題解決に寄り添います。
例えば、当社は３年前にマンションの顔認証システムの導入に関わったことがありました。当時としてはまだマンションの顔認証は一般的でなく、一歩先の技術提供となりました。しかし当社は最先端の技術を開発し、販売するのではなく、お客様の課題解決に沿って、必要な技術を提供することを得意としています。ですから、当社が関わる分野や技術は多岐に渡り、今後も企業活動を後方支援するという立場であらゆる技術の開発に力を入れていきたいと考えています。
また、近年では、一般企業でもリモートワークが当たり前になり、働き方改革の推進によって人材開発に力を入れる会社が増えています。社員の働き方を見える化して、正しく評価するためのシステム導入は今後ますます需要が増え、私たちの技術が大きく貢献できると思います。
