社員教育に力を入れ、戦略策定に若手も参画させる!
技術、コミュニケーション、やりがいなどトータルした教育で、人としての
成長も応援しています

日頃の団結力、遂行力が
いざというときの力にもなり、
お客様からの信頼にも
つながっています。

NDSインフォスは2005年、システム開発を主な事業として、日本電話施設株式会社(現NDS株式会社)より分社しました。以来、ソフトウェア開発とITインフラ構築を中心としたソリューション事業に取り組み、社会のIT化と共に成長してきました。
ソフトウェア開発やITインフラ構築は、企業活動の裏側を支える仕事であるため、仕事が表立って見えにくいと感じる人もいると思います。しかし、今やITは社会や企業においてインフラとも呼ばれるほどなくてはならない存在。そんな重要な部分を担いながら、私たちNDSインフォスの社員は誠実にお客様と向き合い、高い品質のサービスを納期遵守で提供することによりお客様から高い評価を得ています。
さらにお客様が安心し、信頼を寄せるのは、いざというときの団結力と遂行力です。お客様の課題解決や万が一のトラブルに向かう際、自然とスタッフが集まり、それぞれが積極的に意見を出し合ってより良い解決や提案を導いています。通常時はもちろん、緊急時においても真の能力が発揮されるチームワークが私たちの強みです。

トップダウンの戦略プロジェクトに加えて、若手中心の戦略プロジェクトを立ち上げ、
社員一丸となって次世代へと改革を進めています。

 IT改革、DX化などという言葉が一般的になり、生産性の向上や人手不足、働き方改革などにおいてシステムが担う役割はますます重要になっています。そのため、当社も近年、数多くのお問い合わせをいただいています。そんな社会の中、業界自体も大きな転換期を迎えていると思います。私たちはこれを成長の機会を捉えると同時に、今、変革を遂げなければ生き残れないという危機感も持っています。 そこで、新たに成長戦略プロジェクトを立ち上げ、「ストロングポイント」と「アドバンテージ」という観点から、改めて「NDSインフォスの強み」について、若手社員もメンバーに加わり、各々の発想が施策に反映される体制としています。策定された立案は社長をはじめとした役員と一緒にさらに深掘りし、新規取引先にもアピールできる私たちの新たな強みとして発信していきます。 またお客様の課題に対し、一緒に考え、提案していくスタイルも私たちの強み。その強みを 最大限にいかすためにも、コミュニケーション力を大切にしています。

じっくり時間をかけた社員教育で
「面白い!」「好きだ」という
意欲を引き出しています。

ソフトウェアの開発は、機械による生産ができず、エンジニアの技術力や対応力など人の能力に頼らざるを得ません。そこでNDSインフォスでは社員教育に注力し、配属先で活躍して人としても成長できる環境を整えています。
プログラミングの経験・未経験に関わらず、入社後はすべての新入社員が3ヶ月のシステム開発研修を受講します。3ヶ月という研修期間は業界的に見ても比較的長く、たとえプログラミング初心者であってもしっかり基礎を理解できるように配慮しています。その後は配属先にて9ヶ月間のOJT教育を用意しています。社員教育で大切なのは「好き」という気持ちを引き出すこと。一人ひとりの個性や能力に合わせてさまざまな挑戦や機会を与え、さらにOJT担当のチューターだけでなく、スタッフ全員でサポートし、「システム開発は面白い!」「この仕事が好きだ」という探究心や好奇心に目覚めてもらえるように関わっていきます。入社3年間は成果発表の機会もあり、仕事を通じてどんな成長があったかを発表してもらうことで人としての成長も支えています。
システム開発は日々進化しており、これからはアジャイル開発が主流になりつつあります。当社でもアジャイル開発に注力するとともに、新しい技術の導入にも積極的に取り組んでいます。

数字で見るNDSインフォス

売上

2022年度

5,404
百万円

従業員数

2024.4.1現在

265

学生時代の専攻(文理)

理系:
8
文系:
2

取引先の業界と割合

通信系
65
自動車系
19
一般民需・
公共
16

社内勤務とお客様先常駐

お客様先
常駐
70

在宅勤務と出社の比

実施日数比率

在宅
22

平均年齢

42.1

男女比

男性

82

女性

18

有給休暇付与日

有給休暇平均取得日数

2023年度実績

15.5
日/人

年間休日日数

2023年度

126
日/年

新入社員教育期間

入社後
3ヶ月

若手指導育成期間

入社後
3年間

平均勤続年数

16.0

産休・育休取得率

女性社員

2名/2名
100

男性社員

2名/2名
100

1ヶ月の平均残業時間

2018年度
29.9
時間/人
2019年度
27.7
時間/人
2020年度
21.2
時間/人
2021年度
23.6
時間/人
2022年度
24.3
時間/人
2023年度
23.9
時間/人

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